松本人志、元ジョーダンズの三又又三とも絶縁していた? ほか、気になったニュース6本

気になったニュースです。

メディア記事

松本人志、角田信朗に続き1000万円を踏み倒したあの芸人と絶縁していた!?

http://www.asagei.com/excerpt/75072

 2月7日に発売された「FLASH」が角田信朗に続き、松本人志と絶縁中の芸人がいると報じている。

その芸人とは、「水曜日のダウンタウン」(TBS系)や「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!!」(日本テレビ系)にも時折出演していた、元ジョーダンズの三又又三だ。

「彼独特の“身勝手なクズ芸人”ネタが松本にはウケていたようで、数年前から可愛がっていたようです。例えば明石家さんまがそうであるように、大御所芸人が“売れない芸人”の面倒を見てやることは少なくない。松本も面倒見がいいことで知られますが、その中の1人だったというわけです。ところが、恩をあだで返すとはこのことで、三又は本当のクズ人間だったと報じられています」

そういえば先日、日刊大衆の『菅・ヘイポー』クビ騒動で、松本人志さんはトランプ大統領ばりにTwitterで反論。日刊大衆が謝罪の記事を掲載するに至りました。

今回の話も反論があれば反応があることでしょう。反論がないということは、記事に間違いはないということかもしれません。

以下は同じアサ芸プラスの記事です。

松本人志との絶縁だけじゃない、有吉弘行も三又又三にブチギレていた

http://www.asagei.com/excerpt/75118

「三又は過去、『有吉に毒舌キャラを提案し、再ブレイクさせたのは俺だ』と周りに吹聴していたため、有吉を激怒させたことがあります。そのため有吉は、ある番組に登場し、三又の話は嘘で、毒舌はダチョウ倶楽部の上島竜兵率いる『竜兵会』で生まれたと説明する事態になりました。さらに有吉は自身のラジオ番組でも、『いい加減なことばっかりしやがって』『クソ野郎』とたびたび三又を批判していますから、本当に嫌っているのでしょう」



鉄道網が滅亡寸前。やばいのは北海道だけじゃない!?

https://nikkan-spa.jp/1282026

北海道の鉄道の約半分で採算がとれずに路線維持が困難だという記事です。

「そもそもこういった事態になった原因のひとつは過疎化ですからね。人口が減っているので、自治体によっては維持費の負担は極めて難しい。とは言え、これまで道路整備やバス路線の維持に対して積極的に税投入をしてきた自治体も多く、“鉄道にはカネは出さない”はチグハグな対応。また、JR側が鉄道を廃止してバス転換する意向を示している線区もありますが、バスには運転手不足という問題もありますし、にっちもさっちもいかない状況になっているんです」

また、鉄道には拠点となる大都市間を結ぶという意義もあるが、その点に関してもほかの交通機関に比べて不利な部分が多いという。

人口が減るので、今後も過疎地における交通インフラの不採算が問題化してくると思いますが、そんな中、こんなブログ記事がありました。

公共インフラは国民全員の宝である

http://mogura101.cocolog-nifty.com/blog/2017/02/post-4486.html

この記事で問題にしているのは公共インフラであって、先ほどの記事における鉄道やバスのような営利事業ではないということを断ったうえで、引用します。

しかし過疎地における交通インフラのあり方についての考え方は、共通して参考になるところも多いと思います。

そもそも、高速道路やトンネル、橋といった基本的な公共インフラを有料化し、整備費用を回収しようという発想自体に大いに疑問を感じている。

特定地域の渋滞防止のため敢えて有料化するならともかく、本来、公共投資は有料化すべきではなく、高速道路と雖も、一般道路やトンネルなどと同じく、日常的な国民の足として国や自治体が責任を持って整備し、無償で提供すべきだ。

公共投資と聞くと、すぐに、需要予測だ、B/Cだと騒ぐバカ者が多いが、公共投資や社会資本整備の目的は、国民の社会生活や経済活動の利便性向上・安全性の確保を図ることにあり、国や自治体が収益を稼ぐことではない。

費用対効果云々というレベルの低い発想に拘っていたら、人口集積地域でしか公共投資ができなくなるではないか。

それでは地域間の利便性格差が拡大するばかりで、人やモノの移動という“血流”が国土の隅々にまで行き渡らなくなり、周縁部から国土の崩壊を招きかねない。

特定の地域に人が住めなくなるということは、国土の一部の主権を放棄するに等しいことに気付かねばならない。

最低限のインフラがないところに人は住まないし、移住する人も増えません。

人口減少が避けられないこれからの日本において、インフラ問題は喫緊の課題です。

感情的になって否定する=図星

http://my.shadowcity.jp/2017/02/post-10578.html

記事では毎日新聞の以下の記事を取り上げています。

反論で「デマ」 衆院予算委は与野党ヤジで騒然

 安倍晋三首相が7日の衆院予算委員会で、野党の質問に対し「デマ」という言葉を使って色をなして反論する場面があった。経済協力が焦点となる10日の日米首脳会談に向けて、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の資金を投入する可能性について「全く事実と違う」と強く否定した。

そのうえで、こう述べています。

51兆アメリカ様に貢ぐというトランプとの密約を暴かれて、安倍晋三発狂ですw なーに、今までにも散々、ユダ菌の持つ株式を高値で買い取ったり、暴落で貢いだりして、いつもの事なんですけどねw 清和会は売国奴、日本の冨をユダヤに貢ぐためだけの存在ですw 売国奴は今に始まった事じゃない。先祖代々、売国奴w 売国奴として生まれ、売国奴として死んで行く。アベシンゾーに子供がいないだけ、日本の未来はマシと云うものだw

住宅の価値が20年でゼロに 日本の「異常な状況」

http://j.people.com.cn/n3/2017/0208/c94476-9175157.html

日本の国土交通省がこのほど行った調査で、1969年以降の住宅方面への累計投資額と住宅の資産価値との差額を調べたところ、約500兆円という巨額の資産が羽もないのにどこかに飛んでいってしまったことがわかった。これは日本の国内総生産(GDP)に相当する金額だ。日本国民はこうした事実をよくわかっていない。所有者の多くは住宅を売りに出そうとする時に初めて、自分の最も大切な資産が一銭の価値もないということに気がつく。「上海証券報」が伝えた。

記事ではさらに、

所有者から消費税と固定資産を同時に徴収するのは、二重課税であり、道理が通らないことは明らかだ。米国と英国では住宅に対して消費税は徴収されない。日本の関連部門が質の高い住宅に対する消費税を免除するようたびたび働きかけているが、毎回徒労に終わっている。不動産開発業者にしてみれば、政府の方針は願ったりかなったりだ。

日本の住宅投資額はGDPの3%を占めるに過ぎないが、住宅は鉄鋼、セメント、ガラス、家電、内装など多くの産業に関わり、波及効果が大きい。だが住宅の価値がゼロになるまでの周期が短く、これは所有者にとってはなかなか受け入れられることではない。そこで税制改革の話題が出るたびに、住宅が攻撃の的になるのだ。

として、日本の住宅の資産価値に関する事情について指摘しています。

さらに中古取引にうまみがないため中古市場が活性化せず、”新築住宅の販売に対する日本経済の依存ぶりがうかがえる”としています。

そのうえで、住宅の資産価値問題について、”現在の日本ではまだ、異常な状況が改善される兆しはみられない。”とまとめています。

最も危険なセックス体位、研究者が発表

https://jp.sputniknews.com/science/201608062607190/

性行為で女性が上位になった場合、相手を骨折させる原因の少なくとも半分を占めることがブラジルの3箇所の病院で行なわれた調査結果で明らかになった。最も安全な体位は「宣教師」のポーズと呼ばれるもの。

記事では女性上位の体位で骨折のリスクが増えるとし、

このほかにサウジアラビアで行なわれた調査結果では、こうした外傷は男性がいやいや事にあたると発生しやすいことがわかった。雑誌「泌尿科の成功」に掲載されたレポートによると、1997年から2005年、アッシール市の病院で記録された骨折の主原因はマスターベーションだった。

ということでした。

いろいろ気になるのですが、マスターベーションでどうやって骨折するのでしょうか。